教員紹介カリキュラム

このページでは専任教員を紹介しています。客員教授および兼任講師は、研究科パンフレットでご覧いただけます。
担当科目は、立教大学シラバス・時間割検索システムでご覧ください。

コミュニティデザイン学分野

Yoichi Nakamura

中村 陽一

 教授

中村 陽一

略歴 (地域)社会やそこでの生活のデザインを、足元からグローバルな範囲にまで広がる視野のなかで、人任せではなく自律的に描き出し、NPO/NGOやソーシャルビジネスなどを通じて実現していく力量を持つ人材の育成に取り組む。大学と社会との多面的な交錯のなかから、そうした人々とともに社会デザインという方法によるソーシャルイノベーションを進めている。

立教大学法学部教授、社会デザイン研究所所長。社会デザイン学会副会長、日本NPO学会発起人・前理事。多数のNPO、ソーシャルビジネスなどの運営やサポートなど、現場と往復しつつ実践的研究、基盤整備、政策提言に取り組む。専門分野はNPO/NGO,市民参加,ソーシャルビジネス,ネットワーク組織,CSRなど。

2020年度研究休暇

Natsuko Hagiwara

萩原 なつ子

教授

萩原 なつ子

略歴 コミュニティデザインの鍵となるのは、多様な主体のゆるやかなネットワークと地域の課題を解決するための人と人、人と組織を結ぶ、ノットワーキング。今社会に求められるのは、人をつなぐ、組織をつなぐ媒体となる人財、地域のきずなを育てる知力、知恵であると考える。現場性、当事者性を持ちながら、実践的な研究を目指す。

立教大学社会学部教授。(公財)トヨタ財団アソシエイト・プログラム・オフィサー、宮城県環境生活部次長、武蔵工業大学環境情報学部助教授を経て現職。認定NPO法人日本NPOセンター代表理事。専門分野は環境社会学,非営利活動論,ジェンダー論。

研究科委員長

Seiji Miyamoto

宮本 聖二

 特任教授

宮本 聖二

略歴 長年にわたるNHKでのテレビ報道の経験をもとに、現在はネットニュースメディアの中に身を置いて、ネット時代のニュース・情報のより良い伝え方を追求しながら、マスだけでなく個人の発信力を高める手法を研究している。さらに、貴重な情報発信、行政監視のインフラである地方新聞の取材力と新聞社のこれまでの蓄積を生かすための研究を「地方紙デジタル化活用研究会」で行い、またデジタルの時代に、蓄積された情報や文化資源にいつでもどこからでもアクセスできるデジタル知識基盤の整備に取り組んでいる。 デジタルアーカイブ学会理事、東京大学大学院情報学環、筑波大学大学院図書館情報メディア研究科、上智大学文学部などで「デジタルアーカイブ」に関する非常勤講師、武蔵大学では「知財と著作権」非常勤講師を務める。専門分野はメディア論,映像ジャーナリズム論,ドキュメンタリーと社会デザイン,デジタル・アーカイブ。

Kentarou Miura

三浦 建太郎

特任准教授

三浦 建太郎

略歴 人の生活を支えるための広義の福祉は、国や自治体による公的な制度の整備を待つだけでなく、地域で暮らす市民自身の主体的な取組の積み重ねによって進化していくことも期待される。現代社会が直面する、高齢者介護、貧困格差問題、子育て等、様々な領域の課題において、これまで見過ごされてきた人々の生きづらさを自分事として捉え直すとともに、生きづらさを抱える人を支えるための取組を、新しいアイデアや、ICT等新たに出現してきた技術を活用して実現していく方法を、自らの実践活動を踏まえながら研究にあたる。

(福)にんじんの会理事、AIMS理事。21世紀社会デザイン研究科博士課程前期修了、国際医療福祉大学大学院博士課程後期修了。博士(医療福祉学)。
専門分野は福祉介護情報論・地域福祉活動(グリーフケア・生活困窮者支援等)実践。

Tomoko Wakabayashi

若林 朋子

 特任准教授

若林 朋子

略歴 専門は文化政策、芸術・文化支援、アートマネジメント。文化とはよりよく生きようとする人間の営みの蓄積であり、知恵の結晶で、世の中のあらゆる領域に深く関わっている。そうした文化の諸相を捉え、誰もが「文化権」を有することを拠り所に、公共政策の観点から、文化の創造や保存、継承に関する政策や制度設計について調査・研究している。また、人々の表現活動や芸術創造が社会において成立するための環境整備や支援のあり方を研究し、現場への応用にも取り組んでいる。具体的には、芸術助成の仕組みづくりや文化・芸術分野の評価手法の検討など。

プロジェクトコーディネーター。1999年~2013年公益社団法人企業メセナ協議会プログラム・オフィサー。現在は非営利セクターを中心に、事業のコーディネート、企画立案、執筆、調査研究、自治体の文化政策やNPOの運営支援、事業評価、助成選考、コンサルティング等に取り組む。専門分野は文化政策,芸術・文化支援,アートマネジメント,助成,評価。

グローバル・リスクガバナンス分野

Yukie Osa

長 有紀枝

 教授

長 有紀枝

略歴 武力紛争下の文民の保護を基点に、これまで1)ジェノサイド(集団殺害)の予防と発生メカニズムの解明、2)対人地雷やクラスタ—爆弾など通常兵器の規制、3)国際刑事裁判と平和構築、4)難民・避難民に対する人道支援と援助要員の安全確保、民軍連携の諸課題、5)人間の安全保障と保護する責任概念などについて研究を行ってきた。現在は1)と3)において、ボスニア紛争時のスレブレニツァ事件を事例に、ホロコースト史学を参照した、メカニズムの解明と旧ユーゴスラヴィア国際刑事裁判所の判例と民族融和や和解の関係について、また2)においてキラーロボット(LAWS:自律型致死兵器システム)の規制について研究を行っている。

立教大学社会学部教授。認定NPO法人難民を助ける会理事長。長年NGOの活動を通じて、緊急人道支援、地雷対策、地雷禁止条約策定交渉などに携わる。
専門分野はジェノサイド予防、文民保護、移行期正義、人間の安全保障。

立教大学副総長

Toshinari Nagasaka

長坂 俊成

 教授

長坂 俊成

略歴 社会が不確実性を孕むリスクと付き合っていくためには、科学技術や制度、ビジネスによる課題解決力を高めるとともに、コミュニティやボランティア、プロボノなどの多様な主体から構成される重層的なセーフティーネットが求められる。授業を通じて、共に、感受性、俯瞰力、洞察力を高め、リスクガバナンスを再編するソーシャルデザインを実践している。

立教大学社会学部教授。慶應義塾大学助教授、防災科学技術研究所主任研究員を経て現職。(一社)協働プラットフォーム代表理事として、コミュニティとリスクガバナンスを支える情報プラットフォームを開発し被災地の情報支援やデジタルアーカイブ等のプロボノ活動に取り組む。
専門分野はリスク,防災,アーカイブ,コミュニティ,情報メディア,eコミュニティプラットフォーム。

博士課程後期課程主任

社会組織理論分野

Gen Okuma

大熊 玄

  准教授

大熊 玄

略歴 組織や地域そして個人が各々の個性と価値を発揮して主体的・創造的に生きていく「場所」を創発するための「哲学・対話」を研究している。研究分野の出自は文献学的インド哲学(ヴェーダーンタ学派)および初期仏教学だが、その後、近代以降の日本哲学・宗教学(西田幾多郎・鈴木大拙)、鎌倉期までの日本仏教思想を研究し、それを基盤として、近年は「社会デザイン」との関係において、哲学対話と社会構成主義、フロムのヒューマニズムを研究している。最近は特に鈴木大拙『日本的霊性』における霊性論・神道論、戦時下での表現手法、大拙とE.フロムの比較思想研究などの論文を執筆している。

立教大学文学部准教授。金沢大学大学院博士後期課程満期退学。Pune大学大学院国費留学。金沢大学非常勤講師(インド哲学・金沢学等)、石川県西田幾多郎記念哲学館専門員・学芸課長を経て、2015年より同館副館長。西田哲学会理事。専門分野は東洋思想,日本哲学,哲学対話。

博士課程前期課程主任

Zentaro Kamei

亀井 善太郎

特任教授

亀井 善太郎

略歴 パブリックの実現のため、社会のアクターはそれぞれ何を担うべきだろうか。政府はもちろん、市民社会、企業それぞれに役割はあり、その実現のための統治機構の設計や運用の工夫は絶えず見直しが求められ、その具体策に関する研究に取り組んでいる。例えば、財政にしても、将来世代の視点をいかに取り入れるかはその設計として予め検討されなければならず、デモクラシーの欠点を踏まえる必要がある。併せて、政府、とくに官僚機構における政策立案プロセスの見直しにも取り組む。平成の統治機構改革後の新たな方向性も見出していかねばならない。

PHP総研主席研究員、アジア教育友好協会理事。政府(各府省、自治体)の政策立案・評価のアドバイザー等も務める。
専門分野は公共政策,統治機構,政策評価・立案,CSR経営,市民社会,財政・社会保障政策。

Mariko Kwaguchi

河口 眞理子

特任教授

略歴 関心領域はサステナビリティ関連全般。20世紀までの市場経済による物質的な豊かさを追い求める近代化、は爆発的人口拡大とグローバル化という人類の短期的繁栄をもたらす一方で、国際的・国内レベルでの所得格差や難民問題などの社会的弊害と、回復困難な環境負荷を与えている。その弊害が拡大し、人類の持続可能性を脅かしはじめている。パリ協定とSDGsは端的な形で持続可能な社会へのパラダイムシフトを目指している。そのためにはいかに社会の価値観を転換させ、経済主体(企業、金融、消費者)の行動様式を転換させるか。世界情勢の動きを柔軟に取り入れながら、考察、提言していく。 一橋大学大学院修士課程修了。大和証券グループ本社CSR室長、大和総研研究主幹を歴任。アナリスト協会検定会員、中央環境審議会臨時委員、JSIF共同代表理事、早稲田大学非常勤講師、著書「ソーシャルファイナンスの教科書」(生産性出版)など。 専門分野はESG投資,CSR,エシカル消費,文明論。

Hiroki Nakamori

中森 弘樹

 助教

中森 弘樹

略歴 親密圏に関連する社会現象の研究を通して、後期近代社会の諸相を考究することを目的としている。特にこれまでは、人の失踪を専門に研究することで、失踪が孕む問題性と、ポジティブな可能性の側面の両方を明らかにしてきた。加えて近年は、失踪に関連する重大な事件や、SNSにおける自殺願望の言説、失踪者や精神障害を抱える者が集住するシェアハウスなどの研究も行っており、失踪せざるをえないほどの「生きづらさ」を抱えた者が、どのように逃げ場を確保しうるかを検討している。以上の研究はすべて、「個人を責任から逃がす社会はいかにして可能か」という社会構想上の問いへと繋がるものである。

日本学術振興会特別研究員(PD)、京都大学非常勤講師等を経て、現職。社会学の視座から失踪の研究を行ってきた。NPO法人日本行方不明者捜索・地域安全支援協会理事。
専門分野は社会病理/社会問題論、親密性論、社会調査、現代社会論。